【マスタードシード株式会社】倒産情報レビュー(第43回)

画像はイメージです。実際とは異なる場合があります。

43回目の倒産情報レビューは、パソコン周辺機器の輸入卸会社の「マスタードシード株式会社」です。

マスタードシード株式会社 概要

会社名マスタードシード株式会社
代表者宮田 鴻志
所在地東京都大田区大森西5丁目23番4-203号
法人番号6010801015066
業種電気機械器具卸売業
資本金9,000万円
倒産日2019年3月4日
倒産種別事業停止(債務整理)
負債総額約18億5,500万円

マスタードシード株式会社について

マスタードシード株式会社は、1992年設立。パソコン周辺機器の輸入卸売販売を主軸とし、ASRockやSilverStoneなどの代理店資格を持ち、家電量販店を中心にRAM、メモリー類等の各種パソコン周辺機器の販売を行っていました。自作パソコンユーザーの間では知名度も高く、2016年12月期には年売上高約51億円を計上していました。しかし、相次ぐ代理店契約の終了など複数の要因から、急激に財務内容が悪化し事業停止に至りました。

それでは、倒産に至るまで、実際にどのような情報が流れていたのかを見てみましょう。

マスタードシード株式会社の倒産までのアラーム情報まとめ

マスターシード株式会社 倒産情報

オンラインデータを活用した企業調査サービス「アラームボックス」による「マスターシード株式会社」の事後検証結果(一部省略)

上記の画像を見ると、倒産の前兆として、何度かアラームが発生しています。

最初のアラーム情報として、2017年6月に自社ホームページで新商品の発売が発表され、「チェック」のアラームが発生しています。

同年7月になると、主要取引先の製品について取扱を終了するという内容が自社ホームページで発表され、「注意」のアラームが発生しています。

その1年後の2018年7月には、主要取引先の代理店事業を終了するという内容が自社ホームページで発表され、再び「注意」のアラームが発生しています。

2018年8月に入ると、調査会社から関連不動産に対して根抵当権が設定されたという情報が入り「注意」のアラームが発生しています。

2018年10月には、一般ユーザー向けの電話サポートを終了するという内容が自社ホームページで発表され、「要警戒」のアラームが発生しています。

同月には、主要取引先の代理店事業を終了するという内容が自社ホームページで発表されます。事業撤退が度重なることなどから、「要警戒」のアラームが発生しています。

2018年12月に、調査会社から同社が債務超過の状態にあるという情報が入り、「要警戒」のアラームが続きます。

そして、2019年3月に事業停止し、倒産に至りました。

マスタードシード株式会社の倒産情報から分かること

インターネットで「マスタードシード 倒産」や「マスタードシード 事業停止」で検索すると様々な情報が出てきます。

マスタードシードは、自作パソコンユーザー好みの商品を取り扱い、業績を伸ばしていました。しかし、近年ではOSを含めた完成品のパソコンの購入者が増加し、自作パソコンユーザーが減少していき、それに伴い同社の売上は減少していったと思われます。また、時を同じくして、取引先との代理店事業の終了や製品の取扱終了などが重なり経営が行き詰まりました。

当社は「アラームボックス」の運営を通じて、継続的に倒産の前兆となりうる情報を入手しています。アラームボックスが与信管理における経営判断の一助となれば幸いです。

最後まで、お読みいただきまして、ありがとうございました。また、次回お会いしましょう。随時更新予定です。