35回目の倒産情報レビューは、婦人靴製造卸の老舗企業「株式会社モード・ホシ」です。

株式会社モード・ホシ　概要

株式会社モード・ホシについて

株式会社モード・ホシの設立は1992年。前身会社である福島県会津若松市の「保志富八商店」が社名を変更して誕生しました。婦人用のパンプスやサンダルなどをメインにOEMや自社ブランド「FAIRY LAND」「JEWEL TOY」などを靴販売店へ卸していました。

ピーク時には26億円以上の売上高を計上していましたが、海外からの仕入れ価格の上昇や提携会社の倒産などで資金繰りに窮し、2018年10月に破産手続きを開始しました。

それでは、倒産に至るまで、実際にどのような情報が流れていたのかを見てみましょう。

株式会社モード・ホシの倒産までのアラーム情報まとめ

オンラインデータを活用した企業調査サービス「アラームボックス」による「株式会社モード・ホシ」の事後検証結果（一部省略）

上記の画像を見ると、倒産の前兆として、何度かアラームが発生しています。

株式会社モード・ホシに関するネット上の悪評で最も古いものは2008年のもの。元社員と思われるような文体で、会計操作が税務調査により指摘を受けて、追徴金を課された過去があると掲載されています。

2013年、2015年にはOEMで製造をしていた婦人靴の強度不足による不具合で、商品回収騒動を起こしています。また、この頃にベトナム工場を開設しており、製造拠点の変更が品質の悪化を招いた可能性があります。

さらに、2017年7月には借入先から債権譲渡登記を設定されたことで「要警戒」のアラームが発生しています。

また、2018年5月にはモードホシの神戸店移転で「チェック」のアラームが発生しています。

そして2018年8月にはベトナム工場を共同出資していた「株式会社コーベ・コモンズ」が特別清算。10月には株式会社モード・ホシの資金繰りが限界に達し、破産手続開始となりました。

株式会社モード・ホシの倒産情報から分かること

インターネットで「モード・ホシ 倒産」「モードホシ 破産」で検索すると様々な情報が出てきます。今回の倒産では、長引くアパレル不況の中でOEM企業の経営の厳しさを感じさせるものでした。